あなたの学生生活をバックアップする各種制度です。
「HALで夢をかなえたい！でも学費に不安が・・・」「初めて1人暮らしするけれど、大丈夫だろうか・・・」
そんな不安を少しでも減らし、安心して学べる環境を整えるために、 HALには様々な『学費援助システム』があります。多くの在校生が利用しているこれらの制度を上手に活用し、 思いっきり「好き」を学んでください。
下記は学費サポートの一部抜粋です。その他学費サポートや、もっと詳しい内容を知りたい方は資料請求の上、『学費・住まいのサポートBOOK』を確認または、入学相談室へ問合せください。
トピックス
「親に負担をかけたくない」「2年目以降の学費に」「入学後の生活費に」
勉学に意欲的であり、経済的に学費を補う必要がある在校生を支援するために、HALには様々な奨学金制度があります。国の教育ローンと併用することで自己資金なしで進学を実現することも可能です。返還不要の本学独自の制度から、多くの在校生が利用する国の奨学金まで、上手に活用し、勉学に励んでください。
独立行政法人日本学生支援機構が運営する、国の奨学金制度で、多くの在校生が利用しています。
第一種（無利子）と第二種（有利子）があり、いずれも在学中は無利子で、返還は卒業後7ヵ月後から始まるため、無理なく計画的に返還することができます。
国の修学支援制度（授業料減免と給付型奨学金）について
一定の要件を満たす住民税非課税世帯･準ずる世帯の学生に対し、(1)授業料･入学金の免除または減額に加えて、(2)返還不要の給付型奨学金、国が支援する制度です。
また、多子世帯（扶養する子の数が3人以上）についても2024年度より支援が拡大されます。
本制度についての説明や相談は入学相談室まで連絡ください。
・支援の金額 (1)授業料・入学金等減免の上限額 ー住民税非課税世帯の学生の場合ー
| 授業料減免（年額） | 入学金減免 | |
|---|---|---|
| 昼間部 | 約59万円 | 約16万円 |
| 夜間部 | 約39万円 | 免除 |
支援の金額 (2)返還不要の給付型奨学金の上限額 ー住民税非課税世帯の学生の場合ー
| 給付型奨学金（月額） | |
|---|---|
| 昼間・夜間部 | 自宅生38,300円、自宅外生75,800円 |
日本学生支援機構奨学金制度の『入学時特別増額貸与奨学金制度』を利用する方を対象に、入学時の学費一括納入金の一部を、入学後の4月下旬に延納できる制度です。本制度の適用については高等学校での出席率や学業状況など面接で確認の上、決定します。詳細は入学相談室に問合せください。
本制度は、財団法人東京都私学財団が運営する東京都の奨学制度です。保護者が都内に居住し、勉学態度良好であり、経済的に学費を補う必要性のある人に対し、奨学金を貸与されます。同種の貸付金との併用はできません。入学相談室まで問合せください。
ひとり1人の家庭環境や住んでいる自治体などによって、様々な奨学金制度があります。
【あしなが奨学金】【交通遺児育英会奨学金】【母子父子寡婦福祉資金（修学資金・就学支度資金）】【明光教育研究所 給付奨学金】【生活福祉資金貸付制度】【各都道府県の奨学金】【クマ財団 クリエイター奨学金】など、様々な奨学制度を多くの学生が利用しています。
HALの学祖 谷まさるの「夢を夢で終わらせない」という教育理念は、入学時に思い描いた夢をかなえるだけではなく、卒業後も、生涯にわたって思い描く夢を実現していく情熱のもととなるものです。その夢を応援するために本支援金制度があります。
本学を卒業後にかなえたい夢に関するプレゼンテーションを通じて、ユニークであると認められた卒業生に対して、卒業時に100万円を支給します。
HAL卒業生たちが着実な前進をするための相互援助協力機関として活動するHAL会。 同会の目的を踏まえ、その活動の一環として、次代の人材育成に寄与するために創設されたのが、この奨学金制度です。
強い向学心を持ち、かつ経済的に学費を補う必要があると認められた学生に対し、HAL会が奨学金として卒業年次の学費納入時に50万円を支給。返還の義務はありません。
その他、制度の詳細については入学相談室まで問合せください。
本学の教育理念に賛同いただき、長年にわたり本学の発展にご尽力された畠山展郎氏の寄付からなる奨学金です。
強い向学心を持ち、かつ経済的に学費を補う必要があると認められた学生に対し、畠山展郎氏の寄付から奨学金として卒業年次の学費納入時に30万円を支給。返還の義務はありません。※選考方法は「HAL会奨学金制度」と同様です。
HALの教育理念である企業との産学連携の大きな成果、それが本制度です。
IT・デジタルコンテンツの分野を代表する提携企業から、採用・入社を前提に、卒業年次の学費1年分を奨学金として支給します。
卒業後、即戦力のスペシャリストとして、提携企業に就職し、その活躍が期待される学生に対し、提携企業が卒業年次の学費全額を支給。返還の義務はありません。※ただし、在学中に休学・退学または勤務開始後、規定年数（4年）満了以前に退職した場合は、全額を返還する義務が生じます。
※提携企業や支給額など、制度の詳細については入学相談室まで問合せください。
本制度は、本学に入学を許可された人および在校生に対し、入学金・学費などを国や金融機関から融資を受ける制度です。経済的理由で入学を迷っている人は、保証人(保護者)と相談の上、本制度の利用を検討ください。
日本政策金融公庫が取り扱う、国の教育資金融資制度です。低金利で、手続きが簡単であることから多くの在校生が利用しています。入学許可前の申込みが可能であるため、早めに入学金・学費の準備ができます。また、日本学生支援機構の奨学金と重複して利用することも可能です。
本学では、大手銀行と特別提携した「HAL 教育ローン」を利用することができます。金利や手続きの面で一般の金融機関教育ローンよりも優遇されます。条件や必要書類等は金融機関により異なります。利用希望者は必ず事前に入学相談室まで問合せください。
本学では、銀行の他に大手信販会社と特別提携した「提携信販会社 教育ローン」を利用することができます。金利や手続きの面で一般の信販会社教育ローンよりも優遇されます。条件や必要書類等は金融機関により異なります。利用希望者は事前に入学相談室まで問合せください。
【全国の労働金庫（ろうきん）】など、様々な教育ローンがあります。労働金庫では日本学生支援機構奨学金制度と連動した入学金融資制度もあります。詳細は各機関に問合せください。
※各種教育ローンによる学資融資が困難な場合、本学独自の提携先がありますので、入学相談室に問合せください。
利用希望者は、入学願書提出時に書類等が必要となるため、事前に入学相談室に問合せください。
提携企業で働きながら学ぶための制度です。住居（寮）の提供や交通費の支給などによって、安心して勉学できます。仕事と勉学の両立は肉体的・精神的な負担もあるので、通常のアルバイトのような発想ではなく、必ず卒業までやり抜くといった固い意志が必要となります。
※各企業によって条件が異なりますので、希望者は入学相談室に問合せください。
自宅外通学する人が、提携先の新聞販売所で働きながら学ぶための制度です。新聞配達、集金などの業務に携わりながら、月額の給与を得られるだけではなく、年額100～130万円の奨学金（返済不要）を得ることができます。また入学時に学資金貸付制度（無利子）の利用も可能です。早朝勤務のため体力的な問題など、決して安易な気持ちでは遂行できません。保護者とよく相談ください。
※定員になり次第締切ります。 詳細は、入学相談室に問合せください。
入学後のアルバイトを本人の希望によって斡旋する制度です。通学に便利であること、勉学に支障のない仕事であることを考慮し、出席・課題提出など、勉学態度が良好であると認められた人に対し、斡旋を行います。
勤労学生で、年間所得が75万円以下※（給与所得のみの場合は、130万円以下）の場合、年末調整時に申告すれば、所得税の控除を受けることができます。
※令和元年分以前は65万円以下
「教育訓練給付制度」とは、厚生労働省より、働く人の主体的な能力開発の取り組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。2024年10月から、「専門実践教育訓練給付金」が拡充されます。
■昼間部 2年制
最大で2年間128万円（下記①＋②＋③）
①受講中：教育訓練経費の50%（年間最大で40万円）
②修了後：教育訓練経費の20%（年間最大で16万円）が追加支給（修了日から1年以内に一般被保険者として雇用された又は雇用されている等の場合）
③修了後：教育訓練経費の10%（年間最大で8万円）が追加支給（受講後に賃金が5%以上上昇した場合）
※教育訓練経費は学科により異なる
在職者・離職者ともに初めて教育訓練給付金を受給の場合、雇用保険被保険者期間が2年以上
※2回目以降の受給の場合は雇用保険被保険者期間が通算3年以上
※離職者の場合、受講開始日が離職後1年以内
■昼間部 2年制
離職する直前の6ヵ月間に支払われた賃金額から基本手当（失業給付）の日額を算出し、その80％相当額を日額で支給される。（上限あり）
※令和７年４月１日以降に受講を開始する場合の教育訓練支援給付金は、雇用保険の基本手当の日額の60％に相当する額になります。
初めて専門実践教育訓練を受講する方のうち、受講開始時に45歳未満など一定の条件を満たす場合に支給される。
昼間部の10月入学希望者および、各学科の入学資格は入学相談室に問合せください。
なお、給付金手続きは事前にハローワークで行う必要があるため、早めに入学相談室に問合せください。